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正しい意思決定を導く五つのステップ - 意思決定の秘訣 <2> -

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 前回も紹介した株式会社アイデアは、「TRIZ(トゥリーズ)」の日本企業への導入コンサルティングで、圧倒的な実績を誇っています。その代表である前古さんが、以前、次のようなことを話されていました。

「日本企業は、1990年代後半に相次いで「TRIZ(トゥリーズ)」の導入を図ったが、ほとんどが失敗した。しかし、アイデア社がコンサルティングを行ったなかで失敗したケースは皆無であり、なぜ失敗するのか分からなかった。よくよく調べてみると、失敗した会社は、そもそもの問題が何かという課題設定のところで間違った判断をしていた。前提が異なるので、その(誤った)課題を「TRIZ(トゥリーズ)」に適用しても、問題の解決には至らないのです。」

 「音がうるさい」という問題を解決するために、ただ、「音を静かにする」ための手法をデータベースから探しても解決は得られないのです。このケースでの課題は、「音が出る部品と部品がおかれた基礎の密着性」にあったということです。

 P.F.ドラッカーは、ベル・テレフォン・システム社を世界最大の電話会社に育てあげたセオドア・ヴェイルと、GMを世界最大の自動車メーカーに育てあげたアルフレッド・P・スローン・ジュニアを優れた経営者として評価しており、共通する意思決定の特徴を次のように分析しています。

「第一に、問題の多くは基本に関わるものであり、原則や手順についての意思決定を通してのみ解決できることを認識していた。第二に、決定が満たすべき必要条件を明確にしていた。第三に、決定が受け入れられやすくするための妥協を考慮する前に、正しい答えすなわち必要条件を満足させる答えについて徹底的に検討した。第四に、決定に基づく行動を決定のプロセスに組み込んでいた。第五に、決定の適切さを結果によって検証するために、フィードバックを行った。これらが、成果をあげる意思決定を行ううえで必要とされる五つのステップである。」(『プロフェッショナルの条件』上田惇生編訳)

 五つのステップについては、次回以降でそれぞれにみていきますが、まずは第一の「問題の多くは基本に関わるものであり、原則や手順についての意思決定を通してのみ解決できる」という部分について、司法書士事務所での課題と照らし合わせて考えてみたいと思います。

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