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2010年7月 6日

組織に中間管理職は必要か? - 情報型組織の台頭 <2> -

 P.F.ドラッカーは、組織の未来像を次のように語っています。

「オフィスの未来像は、いまだ推測の域を越えない。しかし未来の組織は、急速に現実のものとなりつつある。それは情報を中心とする組織、つまり情報型組織である。」(『プロフェッショナルの条件』上田惇生編訳)

 情報型組織とは?その特徴のひとつを、P.F.ドラッカーは、こう述べています。

「情報型組織は平らである。マネジメントの階層が従来の組織に比べ圧倒的に少ない。」(『プロフェッショナルの条件』上田惇生編訳)

 司法書士事務所でも、幹部会議やリーダー会議と称して、管理職を集めて一方的に所長が事務所の方針を伝えるだけの場を設定し、それでマネジメントができていると考えている事務所を多く見受けます。しかし、ただ告知するだけであれば、朝礼でも、メールでも、グループウェアの掲示板でも可能でしょう。そんな会議は意味がありません。かえって、中間管理職を介することで、所長の意向や方針が組織の末端まで正確に伝わらないという弊害が起こります。
 また、所長が全体の仕事の指示を行い、割り当てられた分の作業をスタッフに振り分け、進捗度合いのみをチェックするだけの中間管理職も多く見られます。そんな「作業」は誰でもできます。極端な話、機械に代替させることだって可能でしょう。

 P.F.ドラッカーが言うように、情報を伝達するだけのマネジメント層(中間管理職)は、組織には不要なのです。
 本当に中間管理職が必要なのか、中間管理職に何を期待しているのか、彼らはその役割を果たしているのか、彼らはその任に耐えうる人材なのか、を経営者は再度問い直してみる必要があります。

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山口 毅
TAKESHI YAMAGUCHI

山口 毅

株式会社コンサルティングファーム 代表取締役
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